Spurトップページへ
 Spur流持ち出しと持ち込み 

海外旅行や海外出張に行く時にパソコンを持っていきたいとか、旅先で電子メールをやりたいということを良く耳にしますが、どうしたら良いのでしょう?

それには、2つの問題について考えなくてはなりません。
まず、物理的な問題として、パソコンを海外に持ち出したり、持ち帰ったりが簡単にできるのかという事。
そして、そのパソコンが(インターネットや電子メールなど)海外でも使えるのかという問題です。

パソコンの国外持ち出しと相手国への輸入
これには「外国為替及び外国貿易管理法」という法律が関係します。
この法律の要点は、武器/兵器、弾薬、化学兵器などやそれに転用できる技術や物品の国外持ち出し、特に危険思想の国への持ち出しを制限するものです。
特に禁輸国(イラン、イラク、北朝鮮)と危険地域(リビア)への持ち出し(輸出)はまず無理でしょう。
それ以外の国へは、持ち出す(輸出する)物と相手国などによって通産大臣の許可が必要な場合があります。
(詳細は外務省、通産省発令の法律や政令で調べてください)

また、持ち出すものの合計金額が30万円を超えると、「渡航に必要な身の回り品」とは見なされず、一般の貨物と同様に輸出手続が必要になります。
その場合は個人では難しいため、輸出業者に依頼することになります。

高性能CPUを搭載したパソコン(64bits以上?)は持ち出しが厳しく制限されます。
(詳細は、通商産業省貿易安全保障貿易管理課(TEL:03-3501-2800)に問い合わせてください。)
カタログやマニュアルの裏表紙などに「この製品は日本国内での使用を目的としています。日本国外に輸出する場合には日本国政府の輸出許可が必要です。」と書かれているのが、それです。
「外国為替及び外国貿易管理法」では、物品を販売する場合には「顧客」、「仕向け地(使用する国)」、「目的」などを確認し、場合によっては通産大臣の輸出許可を得なければならないとされています。
しかし、皆さんが店でパソコンを買う時にこのような手続きをしていません。それには理由があります。
この法令では、次の場合はその手続きが不要であるとも言っています。
  • 明らかな国内使用の場合(日本国内で販売し、日本国内で使用する場合)
  • 公知の技術(パンフレットや書店で購入可能な書籍など、公に公開されているもの)
  • 従って、皆さんが購入したパソコンは、「国内で販売し、国内で使用する」ことを義務付けられているのです。
    あなたが、その契約に従わず、国外へ持ち出しをするなら、あなたが通産大臣の輸出許可を得なければなりません。
    もし、買う時に店の人に、「私はこれを外国に持っていって使います。」と言えば、店は販売時点で「明らかな国内使用」とは言えず、「間接輸出」を容認したことになりますので、 店が輸出管理をする義務が出てきます。
    あなたも買う時に色々な輸出管理書類に署名させられることになります。

    制限内の仕様のパソコンであれば、それらの手続きも無しで持ち出しできますが、相手国へ入国した時に税関で輸入税を支払う必要があります。
    それが、あなたが日常的に使っている文房具のようなものと判断されれば良いのですが、そうではないと輸入税を支払って入国するか、税関でデポジット(出国まで預かり)されます。
    その判断はあなたがするのではなく、相手国の税関がするのです。どうしますか?
    税関は、悪く解釈すると、あなたがどこか他の国で安くパソコンを買ってきて、この国で高く売って利益を得ようとしていると考えるわけです。

    まず、販売目的の新品では無いことを証明する必要があります。
    間違っても箱入りの新品や、傷一つ無いきれいなパソコンは持っていかないことです。
    薄汚れた少し古い型式のものであれば結構スムースに通してくれます。

    新品に近いものを持って行く場合には輸入税を支払うことを覚悟します。しかし、ここで問題は、いくら支払うのか? ということです。
    その国のパソコンに対する輸入税が15%だったとします。あなたが買ったパソコンは25万円であったとすれば、37,500円ですネ?
    しかし、25万円で買った証拠も無いわけですから、税関がその国の価格で判断し、「う〜ん、これは50万円はするはずだ」と言えば、75,000円の税金を払わなくてはなりません。
    それはどうしようもありません。
    しかも、買ってから2年くらい経っているものであれば、現在価値はもっと低いわけですから、できれば1万円か2万円くらいにして欲しいですよネ?
    もっと言えば、売るために持ちこむのではなく、自分が使うためであって、帰国する時には持ち出すわけですから、税金を払うなら、帰る時に返してもらうか、無税で入国したいわけです。

    ひとつだけ方法があります。使用目的と帰国時に持ち帰ることを書面にして「Profoma Invoice」と一緒に提出し、 出国前に相手国の大使館や領事館で印をもらっておくのです。
    そして、それを向こうの税関に見せれば、無税で持ち込みができます。
    また、出国前に日本の税関にも印をもらっておけば、それが外国製品の場合、帰国時に日本で輸入税を取られることも防げます。


    海外でインターネット
    海外へパソコンを持っていく目的は色々ありますが、インターネットアクセス、特に電子メールもひとつのアイテムです。
    でも、いくつかの問題があります。
  • 電源電圧やコンセント形状などは大丈夫だろうか?
  • モデムの方式やコンセント形状は大丈夫だろうか?
  • プロバイダはどうしたら良いのだろうか?
  • 日本は100Vで50Hz地区(関東以北)と60Hz地区(中部以南)がありますが、これは発電機を最初に外国から輸入した時に、関東以北はドイツから、中部以南はアメリカから輸入したためです。
    つまり、アメリカは60Hz、ヨーロッパは50Hzなんです。さらに、昔それらの国が支配したり、植民地としていた国は、その影響が残っています。
    電圧は、アメリカ/日本などの100Vもあれば200V地区もあります。世界的には200Vの方が多いでしょう。
    詳しくは「世界の電源事情」を見てください。

    海外でインターネットに接続するのに、どうやってつなぎますか?
    最近ではホテルの部屋に通信用のモデム接続コンセントが用意されているところもあります。それ以外では携帯電話などを使ってやるのも良いかもしれません。
    まず、ホテルなどの部屋で用意されているコンセントを使う場合を考えてみましょう。
    あなたのモデムの方式はその国の電話の方式に合っていますか?
    モジュラージャックの形状はその国の方式・形状に合っていますか?
    その2つで使用可能かどうかが決まります。合わなければその国のパソコンショップで合うものを買うことになります。
    詳しくは「各国の電話・テレビ方式・ラジオ周波数」を見てください。

    携帯電話はイリジウム方式ならば世界180か国で使用できますので、いつもと同じに扱えます。ただし、電話料金は\400/分くらいになるでしょう。
    イリジウム方式ではない携帯電話やPHSは国外では使えないことは言うまでもありません。

    物理的には何とかつながったとすると、今度はプロバイダが問題です。
    日本まで国際電話では費用がたまりません。
    あなたが契約しているプロバイダが大手会社ならローミングサービスを受けると良いでしょう。
    たいていは事前に契約などが必要です。詳しくは契約しているプロバイダにお尋ねください。
    そういった意味でも料金が安いからといって、草の根の小さなプロバイダでは、そのようなサービスもありません。

    電子メールだけが目的なら、HTML方式のフリーメールサービスを推奨します。
    私もやっていますが、自分宛のメールをすべてそちらに転送しておきます。
    すると、メールの読み書きは特別なメーラーを必要とせず、インターネットに接続された日本語表示が可能なパソコンさえあれば良いわけですから、 ホテルのロビーや公共の場にあるパソコンをちょっと借りてできるわけです。
    つまり、自分でパソコンを持ち運ばなくても良いわけです。ホテルのフロントで、「インターネットができるパソコンを貸して欲しい」と言えば良いですネ (^_-)

    2000年7月23〜29日までイギリスに出張した時に、私は現地のホテルから自分のサイトのBBSに書きこみをしたり、自分宛のメールを読んだりしています。
    私の場合は、仕事の書類や自分の衣類、向こうへのお土産など、持っていくものが多いのでパソコンは持っていかず、いつも万能メモ帳変わりに使っている、「ZAURUS」で行っています。
    それをどうやってやったかは、こちらをご覧ください。--> Spur流 海外からのインターネットアクセス